教育を経済学で考える

教育の成果ほどあいまないなものはない。「生きる力」を育てるなどといってみても、いったいどうやって生きる力が育っているか確かめる手段も考えられていない。

教育を経済学で考えてみると教育は公共財と考えられる。国民がみな読み書きができるということが経済の発展に寄与している。教育に強制力をはたらかせるための経済的根拠となる。
市場メカニズムや家庭にまかせた教育では教育の水準はたもてないのでは？

投資としての教育

人的資本として教育
教育の投資効果をはかるもの
大学教育の収益率は計測値があり、大学教育にかかったお金と生涯賃金から高卒だった場合の生涯賃金をひいて、その収益を現在価値に割り引いてだす。これでだすと6％から１１％くらいあり、この計測値からすると借金しても大学にやったほうがいいということになる

シグナリング理論
自分の能力を人にしらせるためにうけるのが教育という考え方

消費としての教育
親が子どもに受けさせるものとしての教育という考えもあるが、子ども本人にとっての消費という観点がない

親子という立場からと
投資と消費という立場から教育を考えてみる必要がある

教育産業を支えているのは不確実性。投資してもかならず教育効果があるとは限らないが、やってみないとわからない。この不確実性と金融商品との比較とがのっていた。能力がはっきりしない教育への投資は、将来の価格を予測するオプションがにているそうだ。

教育の成果
生産関数・・・インプットとアウトプットの規定からはじめる必要がある。
学級規模・・・小さいほど成果が高いという生産関数がなりたつ
能力別クラス・・・成果の測り方が難しくはっきりしない、また公平性の観点からの疑問はのこる

国家による人的資本としての教育は経済学的にも意味がある。ただ、現在では親が選ぶ教育の格差がひろがりつつある。国家による義務教育のレベルがおちると、格差はより拡大され、効率性はおちる可能性がある

教育を経済学で考える

• 作者: 小塩 隆士
• 出版社/メーカー: 日本評論社
• 発売日: 2003/02
• メディア: 単行本

タグ：教育　経済