株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

著者の研究によると、長期投資においては、配当こそが真に投資家に利益をもたらすものだそうである。著者は1957年からのS&P全銘柄について、その後ずっと持ち続け配当を再投資した場合の研究をして、上記の結論に達したそうである。買い持ち決して売らず、再投資を続けることで、S&Pのインデックスを上回るリターンを生み出す銘柄がある。
それは、だれでもしっているブランドで、市場を世界に拡大し続け、配当を株主に払いつづけた企業だそうで、石油会社や医薬品タバコや食品の有名メーカー反対にリターンがもっとも悪くなるのは成長が期待される企業だそうである。市場の期待が実際の株価を上回り（PBRなどで測れる）株価が押し上げられるような企業、IBMやヤフーなどは株価が高すぎるので、投資家にたいしたリターンはもたらさない。著者はこれを成長の罠とよんでいる。設備投資や内部留保などの形で配当をださずに企業に利益をのこす企業もあまりあてにならないといっている。
著者はこれを国にもあてはめ、中国より、ブラジルに投資したほうが、リターンは高かったといっている。

アメリカではベビーブーマー世代の退職がせまっており、この世代が退職後資産を現金にかえようとして、株や債券の暴落がおこるのではないかと心配されているらしい。また、年金制度も破綻が危惧されていているらしい。著者は発展途上国が成長することで、これらの国がモノを生産し、先進国に売りそれで得た収入で、アメリカの退職者が売りに出す株や債券の買い手となることで、グローバル・ソリューションがおこるのではないかといっている。
今は、中国・インドが成長の担い手でやがてその他のアジア地域、南アフリカなどが成長を続け、全体的に富の東への移動がおこるのではないかと言っている

生産性についてのおもしろい記述
生産性をあげることは実は高齢化に対してもっとも有効な解決策といわれている。従来生産性をあげるには貯蓄率をあげるといわれてきた。貯蓄されたものはやがて投資されて、生産性をおしあげるというわけだ。しかし、著者は高い貯蓄率をもつ日本が生産性でアメリカに劣る例をあげ、貯蓄率と生産性に相関性はないといっている。
生産性を高めるのは情報伝達の速度であり、現代のインターネットが世界の生産性を向上させるのではないかと言っている。
例　ギリシャやローマの土木技術はすばらしかったのに、ヨーロッパはその後その技術を失った。中国では紙・羅針盤・火薬が発明されていたのに、実際に役立てていたのはヨーロッパだった。

企業会計・税金について
企業の発表する会計が正確かどうかも株主には重要。ストック・オプションは役員報酬の上限をさけるために考え出され、企業も経費計上を先送りできるなど会計的に問題があり、現在は発行した時点で経費計上が多く、マイクロソフトも、ストック・オプションは廃止しているなど。
配当は企業は利益から税金を払ったあとのものなのに、投資家がさらに税金をはらう2重課税になっており、配当を払う企業が評価されない原因にもなってきた。配当課税はいま少しさがっているらしい。

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

• 作者: ジェレミー・シーゲル
• 出版社/メーカー: 日経BP社
• 発売日: 2005/11/23
• メディア: 単行本